日本アジア共同研究プロジェクト
取材レポート「アジアの都市ライフスタイル新潮流」
次回「ホーチミンの都市ライフスタイル新潮流」レポートのお知らせ
アジアは、先進国経済が停滞する中、国と地域により差はあるものの、経済的に大きな発展を遂げ、都市富裕層、中間層も急速に増大しています。現在、人口は約40億人(‘12年世界人口70億人)で、‘30年には約50億人に達し、世界GDPの50%を超えることが予想され、「巨大な消費市場」の誕生と共に、経済的にもその存在感は大きく注目されています。
この様な状況の中で、本企画は、昨年より、東アジア、東南アジアの発展を牽引する都市居住富裕層、中間層にフォーカスし、生活価値観、家族形態、そして都市ライフスタイルの新しい潮流を把握する取材シリーズを始めました。最初の都市はアセアンの中核都市として注目されるバンコク、次に国際都市として変貌を遂げる台北を取材し、研究レポートは本サイトに掲載しています。
取材の第2年度は、本年6月より、4回にわたり、ベトナム社会主義共和国の経済都市として脚光を浴びるホーチミン市の大きく変わる市民のライフスタイルについて当該国の新進気鋭の研究者と供に「ホーチミンの都市ライフスタイル新潮流」を特集します。そして11月より4回にわたり、成長著しいインドネシア(予定)を特集します。
ベトナムは、共産党一党独裁のもとで、‘86年以降ドイモイ(刷新)政策を取り入れ、急速な経済成長を成し遂げました。また農村から大量の都市移住により都市化も進行し、都市居住者の生活は確実に豊かになっています。しかし急速な市場経済化や都市化は、貧富の格差、汚職、インフレ、不良債権、過剰都市化など様々な問題も引き起こしています。またアセアン統合化やTPPを控え、国内裾野産業の育成や労働政策など様々な課題にも直面しています。
その様な状況の中でも、ベトナムは平均年齢28才と若く活気があり、特にホーチミン市は、ここ20~30年で、日本や韓国、欧米系企業などの外資系の参入、越僑の送金などにより市民生活も格段に豊かになってきております。また、若者達は将来のために勉強励み、様々な仕事にもチャレンジしています。その結果、市民の伝統的な生活価値観や大家族形態、ライフスタイルは大きく変わってきています。今回の取材は、現在のホーチミン市が直面する課題や激変する市民のライフスタイルやワークスタイルなどについてレポートします。ご期待下さい。
*夕方のバイク渋滞
*人民委員会とオフィスビルとブランドショップ
*伝統的な市場
*大聖堂の前で記念撮影をする新婚カップル
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