Back2018年度研究報告
都市生活者意識調査2018分析編
公益財団法人ハイライフ研究所の研究展開と本調査の位置づけ
公益財団法人ハイライフ研究所では創設以来、「都市生活者のよりよい生活の実現」を事業理念とし、「都市」「人」「消費」に関する調査・研究を行ってきている。
直近の2012年度から2015年度にかけては、①「高齢化と加齢化で進む都市居住の新陳代謝」と称し、東京50ｋｍ圏の遠郊外の縮退状況に関する研究、②「東京10ｋｍ～20ｋｍ圏、その魅力。生き続けられるまちとは？」と称し、都市の魅力を構成する要素を解明する研究、という都市に関する研究を行ってきた。現在、日本は超高齢化、単身世帯増加、生涯未婚率の上昇、人口減少、過疎化が騒がれてはいるものの、年金問題や介護問題、地域の財政破綻など、人口推移や財源負担面の量的把握のみが先行し、高齢者の生活実態や生活志向の解明については、まだまだ充分な研究がなされていない実態と、一般的に“高齢者”という一括りの捉え方をしてしまう傾向も多々見受けられ、質的な把握からは程遠い現状であることを目の当りにした。
そこで財団では、一度、都市研究から離れて原点に立ち返り、大前提としての超高齢社会の実態を深く追究し、将来に向けての超高齢社会の変化の予測に取り組むことにした。
調査・研究の体系は、①「超高齢社会における幸せの追究」と②「豊かな生活を営むための経済循環 消費の活性化と小売業の在り方」に主眼をおき、2つの研究と2つの調査を行っている。
目次
第１章 本研究の目的
第２章 都市生活者の暮らしの現状
第３章 都市生活者の働き方
第４章 都市生活者の人とのかかわり
第５章 都市生活者の情報行動と社会意識
第６章 都市生活者の老後に対する意識
第７章 まとめ
調査研究体制
櫻井 隆治 公益財団法人ハイライフ研究所
代表理事 副理事長
藤原 豊 公益財団法人ハイライフ研究所
執行理事 専務理事
杉本 浩二 公益財団法人ハイライフ研究所
上席研究員
福與 宜治 公益財団法人ハイライフ研究所
研究員
谷口 明美 公益財団法人ハイライフ研究所
主任研究員
水嶋 敦 自由学園最高学部教授
丹野 俊明 株式会社行動科学研究所特別顧問
次世代高齢者研究報告書 PHASE 3
超高齢社会を生きる−インタビュー調査による示唆−
研究報告の概要
わが国では超高齢化、単身世帯の増加、生涯未婚率の上昇、人口減少、過疎化が騒がれてはいるものの、年金問題や介護問題、地域財政の破綻など人口推移や財源負担面等の量的把握が先行し、高齢者の生活実態や生活志向等の質的把握についてはまだ不十分の状態であり、広く一般的には「高齢者」という一括りの捉え方をしてしまう傾向が散見される。
当財団では高齢者の実態を深く追究し、将来に向けての超高齢社会の変化の予測に取り組むために現在の高齢者のみならず次世代の高齢者をも意識し、研究を「高齢者（６６～７５歳）」「准高齢者（６１～６５歳）」「次世代高齢者（５１～６０歳）」に区分し調査を実施し、比較分析することにより、世代と年代の差異がもたらすものを導き出し超高齢社会での彼らの生き方を模索した。
目次
第１章 次世代高齢者研究
第２章 グループインタビュー《各グループの要約》
第３章 グループインタビュー《フォトソーティング》
第４章 有識者インタビュー
むすびに＆スタッフ紹介
2018年度 研究体制
櫻井 隆治 公益財団法人ハイライフ研究所
代表理事副理事長
藤原 豊公 益財団法人ハイライフ研究所
執行理事 専務理事
杉本 浩二 公益財団法人ハイライフ研究所
上席研究員
福與 宜治 公益財団法人ハイライフ研究所
主任研究員
谷口 明美 公益財団法人ハイライフ研究所
研究員
林 美和子 統計調査センター株式会社
森 義博 一般財団法人実務教育研究所
認定データ解析士
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