公益財団法人ハイライフ研究所では創設以来、「都市生活者のよりよい生活の実現」を事業理念とし、まち・ひと・くらし(消費など)に関する調査・研究を行っております。
本調査は、変わりゆく経済・社会環境の変化が都市生活者の生活にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするとともに、生活フィールドに対してどのようなことを望んでいるかを視座に立脚しています。生活フィールドとは、『個の生活』を取り巻く「家庭」「生活（職場・学校）」「コミュニティ」「社会」としております。また、暮らしの意識と実態をより深く理解するために、家計収支、働き方、人づきあいなどの視点でも追究しています。現在の生活意識と実態把握のみならず、将来に対する意識や見通しについても明らかにすることにより、将来展望への示唆も意識しております。
ハイライフ研究所では「都市生活者意識調査」（東京30㎞圏に在住の満18歳～79歳の一般男女） を毎年実施しており、今回で14回目です。
報告書は調査実施時期が2023年10月20日～11月9日であり、同年5月8日に新型コロナウイルス感染症が5類感染症へと移行し、都市生活者は日常を取り戻しつつあります。その一方で国際情勢の変化や物価の高騰という新たな局面を迎え、ウイルスを意識した「命（健康）の防衛」から「生活防衛」へと力点が移行してきています。このような厳しい社会、生活の局面の中で、例えば、仕事、消費、家庭、人づきあい、健康を見直し始める都市生活者の姿が見受けられます。自己を見つめなおすことで、新たな生活スタイルを見つけはじめたとも考えられます。分析編においては、2019年(コロナ禍前)と2023年(新型コロナ感染症の5類への移行後)とを比較することで、コロナ禍の生活者への影響について検討･考察しております。勿論、この間においてコロナ禍以外の影響も少なくないことは事実であり、多面的な考察が必要であることは間違いありません。とは言え、21世紀における大きな事象、パンデミックである新型コロナ感染症の影響について考察することは意義あるものと考えます。
本調査報告書（分析編＆データ編）が、皆さまにとって少しでもお役に立てることを願い、この度、公表させていただきました。是非ともご覧いただければ幸甚に存じます。
2023年度
2022年度
2021年度
2020年度
2019年度
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2017年度
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2011年度
2010年度
公益財団法人ハイライフ研究所では、当財団が実施している「都市生活者意識調査」のローデータをみなさまにご提供しています。
詳細は、以下のリンクをご覧ください。
「都市生活者意識調査ローデータの利用に関して」
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