第十二回（最終回）　平成生まれ30歳マイヒストリー｜現代若者考・レポート

現代若者考・レポート 第十二回（最終回）　平成生まれ30歳マイヒストリー いまだかつてない社会に生きる現代の若 […]

第十一回　現代若者の「○○離れ」の実相｜現代若者考・レポート

日本の家庭における必需品は、戦後期には「三種の神器（電気冷蔵庫、電気洗濯機、白黒テレビ）」、1960年代には「3C商品（カラーテレビ・クーラー・マイカー）」であった。その日本の経済高成長期に団塊の世代という大量の若者が社会に登場し、諸説あるが、大人になるための「必須の神器」とされたのが、お金を前提にして「車」「酒・たばこ」「海外旅行」であった。

第十回　大学生の就活事情（就職・離職・転職）編｜現代若者考・レポート

2019年は働く人に大きな変革をもたらすルールが相次ぎ導入される。18年6月に成立した働き方改革関連法が柱にする「残業規制」や「脱時間給（高度プロフェッショナル）制度」などが4月1日から適用されるが、誰もが働きやすい職場を整えるとともに一人ひとりの生産性向上を目指すという。また、一方、4月に初めて単純労働に外国人の就労を認めた改正出入国管理法が施行され、農業、介護、宿泊、外食、建設など14分野を対象にし、5年間で最大34万人の受け入れを見込むという。

第九回　若者の将来推定人口－2040年－｜現代若者考・レポート

平成最後の年末を迎える今年の師走。
日本の経済は、2012年12月に始まった景気回復が今年12月で73カ月目を迎え戦後最長期間に並ぶと言う。そして年末恒例の次年度（2019年度）予算案が発表され、一般会計の歳出総額は、101兆4,564億円で当初予算で初めて100兆円を突破した。加えて有効求人倍率は44年ぶりの高水準という人手不足。景気のよい話が飛び交うが、クリスマス前後の日経平均株価はまさかの年初来安値となり、節目の2万円を割り込んだ。消費増税を来年10月に控え、来年はどうなるのか期待と不安が錯綜する。ともあれ今月で平成30年を終え平成の時代の幕が下ろされる。

第八回　若者人口地域分布（都市と地方）編｜現代若者考・レポート

今国会で「深刻な人手不足」の解消ということで外国人労働者の受け入れを広げる出入国管理法改正案を巡りもめにもめている。その大きな背景には日本の労働人口不足を促す「人口減少社会」というキーワードがある。国立社会保障・人口問題研究所の人口予測（今年3月30日発表）では2030年にはすべての都道府県で人口が減少し、2045年までに日本の総人口は1億642万人になると予想する。2015年の総人口が1億2709万人であったから、今後30年で2000万人以上減少することになる。とりわけ、ひどい落ち込み方をするのは都市部より地方で3割減が当たり前と見込まれている。しかも社会や経済の中核をなす「生産年齢人口」の比率は2030年には51.4%に落ち込み、現在（2015年）の60.7％を大きく下回る。働ける人が2人に1人の時代に入るということだ。「外国人労働者の雇い入れ」しか日本の生産力を増やす方法はないのだろうか？

第七回　今どきの若者《大学生》事情｜現代若者考・レポート

近年、新規大卒予定者への求人は急増し、大学生の就職環境は大幅に改善した。それに伴い大卒の就職問題は解消し、学生の売り手市場が続く。そして今年もまた10月1日に、再びリクルートスーツに身を包んだ多くの若者が企業の内定式に集まった。しかし、日経新聞社の2019年度採用状況調査（10月14日まとめ　主要企業の大卒採用の内定者数）によると、業務の自動化を進める銀行は18年春入社実績比で16.1%減、半数の企業で内定者数が計画を下回るといった異変が起きている。一方来年入試を控える大学はキャンパスキャンペーンに注力を注ぐ。全入時代を迎えたといわれ、大学経営に異変が起きそうだ。

経営危機に陥る大学と「比較的自由な時間が多く、社会的地位も確立されていない」大学生の実態はどうなっているのか、その現況を探る。

第六回　今どきの若者《家計消費事情》｜現代若者考・レポート

最近の雇用や所得環境が大幅に良くなっているのに消費は相変らず力強さを欠く。

その消費に関しては、2000年代に入ってから狂いはじめている。少子高齢化で若者の人口減となり、そのことが日本の消費総額（量）に大きな課題を突き付けた。一方、量の問題ではなく、時代を先取りすると思われている若者の消費に○○消費離れというような消費の質の問題も浮上してきた。「若者の街」＝渋谷では、若者より訪日外国人が目立ち、ブームの火付け役だった「SHIBUYA109」は苦戦。酒やクルマなど、若者の「○○離れ」は常識として語られ、ネット企業ですらその動向を捉え切れない。「若者はお金を使わない」──。そんな認識が、企業の間で定説となっていた。

第五回　今どきの若者《未婚》事情｜現代若者考・レポート

現代の若者達は結婚に対してはあまり関心を持っていない。
国立青少年教育振興機構の「若者の結婚観・子育て観調査」（2015年／調査対象；20代・30代の男女4,000名)の結果で、結婚願望については、10年前から「結婚したくない」の割合が年々増え続けている。結婚に対して前向きな人が減っている。また、結婚しても男性は「結婚したらすぐにでも子供が欲しい」の割合が低下して「子供は欲しくない」の割合が上昇し、女性では「結婚したらすぐにでも欲しい」と「子供は欲しくない」の割合がともに上昇している。子供が欲しいと思う人とそうでない人の二極化が進んでいる。そして結婚していない理由は、「経済的に難しい」が63.8％と最も高いスコアとなっている。

第四回　今どきの若者《働く編》｜現代若者考・レポート

少子高齢化、ＩＴ情報社会化へと社会が急速に変化する中、特に最近の若者の就労環境が大きく変わった。若者が少なくなり同時に労働人口が減少する中、正規社員化が進むなど、若者の仕事は少子化や景気上昇などの社会変化を敏感に反映して働く意識も大きく変わってきた。

第三回　若者世代の変遷｜現代若者考・レポート

日経平均株価がバブル崩壊以降一時最高の２万３千円の大台に乗るなど経済的には久しぶりに明るい日本となっている。そんな中「若者世代」が深く関わる気になる話題が次々と報じられている。